【飲食店・アイデア】無断キャンセル対策の方法まとめ5選【サロン・ホテルにも応用可】

お店の予約が突然キャンセルされてしまい、困っている。

連絡があるならまだしも、無断でキャンセルされるケースもあり、売上が大きく下がってしまう。

キャンセル対策の方法を知りたい。

→こうした悩みに役立つ情報をお知らせします。

確かにこれは困りますよね。でも残念ながら「これで問題が解決します!」という抜本的な対策はないんです。

予防策を取りながら、発生の防止や被害を最小限に止めるようにするのが今の最善策です。

ナカムラリョウ

そこで、今できる無断キャンセル対策の方法の具体策と、対策に便利なITツールをまとめました。

無断キャンセル対策の具体策

予約客の無断キャンセルノーショーといいます)には、

①予約自体を忘れてしまう「うっかりノーショー」

②キャンセルへの罪の意識が低い「認識不足のノーショー」

③わざと嫌がらせをする「悪意あるノーショー」

の3つに分かれます。

 

それぞれに対応した具体策を紹介します。

1 予約の再確認の徹底

予約自体を忘れてしまったり、日時の勘違いでおきる「うっかりノーショー」は、お店から予約日時が近づいた時に「予約確認の連絡」を入れることで防ぐことができます。

当日までに、電話やLINEなどでフォローを入れることが効果的です。

 

2 顧客がキャンセル連絡をしやすい仕組みの構築

キャンセルへの罪の意識が低い「認識不足のノーショー」とは、キャンセルの連絡をすることが、一般常識になっていないことから生じます。

キャンセルをすることで、お店に与える影響を想像できない予約客が、キャンセルの連絡をしないために起こるノーショーです。

これは、予約客がキャンセル連絡をしやすいような仕組み(ツール)などを整備することにより、少しでもキャンセル連絡を受けられるようにするしかないのが現状です。

 

 

3 キャンセルポリシー(ルール)やキャンセル料の明示

これも「認識不足のノーショー」への対策です。

キャンセルすることで起こるペナルティを明確にした上で提示します。

キャンセル規定の例
  • 2日前までのキャンセル:料金の20%
  • 前日のキャンセル:料金の50%
  • 当日のキャンセル:料金の100%

 

ただし、あまりにキャンセル規定が厳しいと、気軽にキャンセルできないので、予約しにくい店と思われるケースもあります。

ある程度ルールに幅を持たせることも必要でしょう。

4 事前決済や預かり金(デポジット)の徴収等の導入

無断キャンセルがあった際のキャンセル料を確実に回収できるようにするため、事前決済や預かり金を徴収する方法があります。

しかし、まだ一般的ではなく、利用者も抵抗のある方が少なくありません。

そこで、通常メニューとは別に「キャンセル不可プラン」というのを用意し、少しお得になる分キャンセルができない、といったメニューの導入も有効です。

 

5 キャンセル常習者のブラックリスト共有

キャンセル常習者をブラックリスト化して、電話番号を共有するといった動きも進んでいますが、プライバシー保護の観点から、賛否両論があります。


自店内で共有し、無断キャンセルが多いお客様からは予約を受けない、というのが現実的でしょう。

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解決のためのサービス

こうした無断キャンセルの対策をすすめるために、飲食店向けのさまざまな予約サービスが用意されています。

1 favy

favyは月間6700万人が閲覧する、スマホ版グルメ情報雑誌です。

ポイントは

①顧客に対して予約前日の確認連絡を自動化
②キャンセルが生じた場合に、条件に応じて一定の金額を保証金として店舗に還元

といった機能が付いている点です。

またfavyに掲載することで、より多くの人にお店のことを知ってもらう機会をつくることができ、お店の集客に繋がります。

店舗登録は無料ですので、飲食店の方はぜひご登録ください。

 

>>>favy

 

2 TORETA

https://toreta.in/jp/

トレタToreta)は、あらゆる飲食店・レストランの繁盛を支える予約台帳/顧客台帳サービスです。

ポイントは

①デポジットや事前決済機能を提供
②予約確認メッセージ送信
③無断キャンセルお見舞金サービス

 

3 Pecotter

https://pecotter.jp/

ペコッターは、 利用者がチャットでお店の予約を依頼できるサービスです。

ポイントは、

①予約確認メッセージ送信
②無断キャンセル時に、予約者へ店舗への連絡を依頼

 

4 ヒトサラ

https://hitosara.com/

ヒトサラは、料理人の顔が見えるグルメメディアサイトです。

ポイントは

①予約時に多言語で予約代行し、内容の取り違えを防止
②予約確認メッセージ送信


国が主導して、飲食業界が一致団結した課題解決への取り組みは、まだスタートしたばかり。

今後も普及啓発活動を実施していくとしているので、まずは自己防衛策をとりながら、今後の進展を見届けましょう。

 

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